ストックホルムに向けて出発する全日空の初便（１月３１日、羽田空港で）

　航空各社が国際線の拡大を進めている。ＡＮＡホールディングス（ＨＤ）は直近３か月で３路線を新規就航した。国際線は運賃が高止まりしており、コロナ禍からの業績立て直しを進める航空会社にとって重要な収益源となっている。 【グラフ】出入国者数の推移

　ＡＮＡＨＤ傘下の全日本空輸は１２日、新たに羽田―イスタンブール（トルコ）線の運航を始めた。米ボーイングの中型機を投入し、週３回往復する。全日空は昨年１２月、４年ぶりの新規就航として羽田―ミラノ（イタリア）線を開設し、１月末には羽田―ストックホルム（スウェーデン）線も新設した。異例の新規就航ラッシュで、２０２５年度の国際線便数は前年度比５％増を見込む。平沢寿一専務は「多くの方に日本に足を運び、日本の良さを知ってもらいたい」と話す。

　国土交通省によると、２４年冬ダイヤ（１０月～２５年３月）の国際線便数は週５７１２便で、コロナ禍前の１９年同期を上回った。今後も増加傾向は続く見込みだ。大韓航空は４月に神戸―ソウル（韓国）線を、日本航空も５月末に成田―シカゴ（米国）線を開設する。

　背景には、コロナ禍で停滞していた新規就航の動きが再開したのに加え、航空会社の収益構造の変化もある。従来は羽田発着の国内線がドル箱の稼ぎ頭だったが、コロナ禍後は訪日客の急増もあり運賃が高騰した国際線の重みが増した。ＡＮＡでは国際線の旅客１人を１キロ・メートル輸送して得る収入が、コロナ禍前から５割ほど多くなっている。

　ＡＮＡは２４年３月期、国際線の旅客収入が初めて国内線を上回った。日本航空の斎藤祐二副社長は「国際線（運賃）は非常に高止まりしていて、その傾向は変わっていない」と話した。

　コロナ禍の需要喪失で航空会社は大きな痛手を負った。自己資本比率などの財務指標は回復途上にある。各社は財務の改善とバランスをとりながら、今後も国際線を増やす方針だ。